注文住宅を建てる注意点。 - 3分で解説本の要約

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第148回目は、『注文住宅の8つの難題』です。

筆者は、家を建てる時のコンサルタントをしてます。元1級建築士・ハウスメーカー営業担当であり、独立をして多くのお客様に後悔をしてほしくなくアドバイスをしてます。

【内容】

家を建てる時に難題が8つあります。

1.情報弱者に選択肢はない

2.建築会社選び、というギャンブル

3.どんな家が建つかわからない

4.．多くの家が、暑いし寒い

5.ハウスメーカーに騙されて最も災害に弱い家を作ってしまう

6.資産価値が減り続ける

7.環境変化で陽当たりが悪化

8.車いす対応の家は少数

上記の難題でそれぞれ対策が載せてありました。

3番の対策について要約しやすいので載せておきます笑

ポイントは、3点

1.動線や暮らしを理解する

それにあたって

家具を配置する。が重要です。

平面図に家具を配置してみて、

自分で書きこみます。１／１００の図面なら、図面の１センチメートルが、実際の１メートル（１００センチメートル）

家具を書き込んだら、

●家具と壁の隙間がどれぐらいか？

●ソファに座ったら何が見えるか？

●ダイニングに座ってテレビが見えるか？

シチュエーションをする。

2.空間やデザインを理解する

これは、パースや模型が早い。

オススメサイトも載せておきます。

3.現場に足を運ぶ

現場に足を運ぶことでイメージがつきやすくなるだけでなく

施主が現場にいくことで、職人さんの気合も違いますので、是非オススメとのこと。

【感想】

これもこれで、大変為になりました。お客様にもオススメのサイトを紹介したい。

資産価値が減る。ここの部分で僕が土地の勉強で思う事、思想を載せておきます。

日本の三大都市だと2022年以降土地の価値が暴落すると思います。

東京オリンピック後と言われてますが、僕はこっちの方が気になります。

理由は、 1991年に改正された生産緑地法です。この法改正により、農地が生産緑地に指定されると土地の所有者は 30年間、宅地並み課税は免除されるが、農地として管理する義務が生じ、建物を建てるなど営農以外の行為が禁じられる、ということになります。

法によると、 30年経過する、または所有者が死亡や営農できない状態になった場合、土地の所有者が申し出れば、特別な理由がない限り、市町村は土地を時価で買い取らなければならない。ことになっています。

生産緑地法の目的は、都市部の緑地の維持することにより、環境の保全や、災害の防止を図るというものです。

そのため市町村が土地を買い取ることが出来れば、街に緑を残すことが出来ます。ですが、市町村には、特別な理由があります。

土地を買い取ることが出来る財政的な余裕がないのです。そのため、調べる限りこれまで土地が買い取られた事例はほとんどありませんでした。

であれば、これ以上営農出来ず、宅地並みの固定資産税を納税出来ない土地所有者は、民間の不動産業者に土地を売却したり、賃貸アパートやマンションを建てて、土地活用するようになります。

そのため

日本の土地を選ぶ際には本当に慎重に勉強して買うべきです。