3分で解説 本の要約

読書の日記を毎日更新してます📚 本の内容や感想を書き、今日あなたの人生を変えてくれるような本に出会えるように。🌟

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第47回目は 『未来の地図表』です。

これは、昨日のクウォーターで話になって

昨日帰って直ぐに徹夜で読みました。

筆者の河合さんは、人口減少対策総合研究所の理事長であります。

他にも大学の教授であり、ジャーナリスト

また、産経新聞客員、厚労省などの委員でもあります。

 

【内容】

 

超高齢社会になった、日本では、

下記のことが起きます。

 

1.年金制度の崩壊

これは、必ず避けれません。

医療がいくら発達しようが、高齢者の能力は低下する一方で、病気によっても働けない方も多くいます。その方々は働かずにして生活しなければならず、生活さえ苦しみます。

まして、国からの補助もあるのかと思うと国さえ人口が少ないので税金も少なくそんな余裕がないのです。 

⇒ホームレスが多くなり治安の悪化、犯罪が増加

2.医療費の増加

高齢者は現役世代に比べて4倍の医療費がかかっていると言われています。
日本は社会保険によって自己負担額は少なくてすむようになっています。年齢によって異なりますが1割~3割の自己負担額で病気や怪我の治療を受けることができます。

しかしこの社会保険制度も現役世代からの徴収した保険料によって現役世代もちろん、リタイアした高齢者も賄われています。そのため、そのまま少子高齢化が進めば年金と同様に保険料が引き上げられたり、自己負担額が増加するなどの問題へと発展する。

⇒病気になっても、お金がかかるため治せない

3.経済の低迷

少子高齢化によって現役世代の数が減れば必然的に経済成長率も低迷していきます。
これも、自動化が進もうが優秀な人材は

賃金が高い、海外へ行きます。今でさえ、優秀な人材は、お金で買い取られてアメリカに行き、お金ではなく研究内容の魅力で選ぶ人は

今後のことを考えて中国に行ってる人が圧倒的に多い。 人口が減る日本にとってお金もなく研究にも魅力がなければ来ないとのこと。

4.発展途上国

2050年には日本は少子高齢化などの問題により現在の先進国から発展途上国へ格下げされると予想されています。もちろん

一人あたりの、生活水準も今から当分下がります。

5.医師不足

日本の医師免許の取得社数は年々増加傾向にありますが、OECD経済協力開発機構)によると人口当たりの臨床医の数はメキシコ・韓国・ポーランドに続き日本はワースト4位と最低レベルに位置し、12万人も医師が不足していると言われています。

今後、病院の利用回数が多くなる高齢者がさらに増えれば医師不足は現在よりもさらに深刻な問題となり「病気やゲガをしても治療を受けられない」、「入院を断られる」となる。

ちなみに、僕の友人の医学部の人も

そう言っており、かなり医者が不足しており

今の若い世代の医者は、給料が高い海外や研究レベルが高いドイツ、アメリカ、中国へ行く人も多いとのこと。

6.介護が出来ない

現在でも介護業界の人手不足は社会問題となっており、一説では介護施設全体の6割で人手不足が発生し10万人の介護職員が足りていないと言われています。

このまま少子高齢化が進めば介護職員の不足は37万人まで拡大すると言われています。そのため満足な介護が受けられないばかりか、高齢者が高齢者を介護することが当たり前になる。

よく、外国人を雇えばいい。

と政府も言うが、そんな簡単なことではない。

30年後には、賃金が下がる日本にわざわざ

来るはずがないとのこと。

 

他にも高齢化が進むことでデメリットがキリがないとのこと。

例えば、

階段や段差が多い駅や、繁華街、商店街では高齢者の転倒事故が起きる。

しかも、医者不足。

バスや、タクシーの乗降に手間取りがかかり、

道は渋滞、鉄道は慢性的になる。

すると、電車では数分単位で走らせるダイヤは不可能になることが予想される。

これも、仕事の生産性の悪循環へ。

それだけでなく、企業にも大きく影響がする。

これが、全てもっとさらに詳細に数字等でかかれています。

【⠀よくある間違い 】

1.よくある、人口知能やビックデータ、自動化、最先端技術を活かした「スーパーシティ」構想もどうだ、、、??

とあるが、ハッキリ言って無理とのこと。

インフラ整備だけでも、莫大な費用がかかり

今の日本でさえお金が足りないのに

ほぼ無理な話である。

 

2.政府のミス。

安倍首相は、2060年に1億人程度の人口を維持

とかかげた。が、、、あまりにも抽象しすぎて

自分がすでにこの世にいないから

そんなことが言えるのではないのか。とのこと。 例えるなら、多額の借金をかかえた社長が亡くなり、次の世代の社長が継いだが

給料が社員に払えない。 社員は怒るに違いないが今の社長に言っても仕方ない、、、というどうしようもないことが起きる。

筆者の知り合いで、確かに人口減少に危機感を持ち、熱心な国会議員や官僚はいる。

しかし、それは少数でありほとんどの高齢の国会議員や官僚は、この厳しい現実を直視しようとしないで知恵の絞りもしていない。とのこと。

他にも多数ありました!!

 

では、どれだけ人口が減るのか

2045年の日本】20年後の日本

・北海道の歌志内市では、人口813人へ

秋田県 今の人口から62.4%減少。

青森県 58.9%減少

岩手県 51.2% 減少

山形県 51.6% 減少

福島県 52% 減少

他にも、東京、名古屋、福岡以外は全て減少します。 ただ、東京と名古屋と福岡も

2050年には、全て減少する。


【感想】

 

ずっとネガディブの現実のことが書かれており、かなり焦りました。

ただ、筆者もネガディブな現実なことは知ることは大事であり

対策があるとのことで、5つ上げてくれました。

これも、かなり長くなってしまうので省略しますが、自分がある程度したいこともドンドン明確になってきて、読んでよかったし

この本に出会えてよかった。と思えました。

 

下記の動画も皆さんに、お時間がある

土日とかにぜひ、聞いてほしいです。とても危機感がでると思います。

https://youtu.be/ZaQbMuRhFiI

 

https://youtu.be/vugVaICy5Jg

 

 

★オススメ度★